耐震診断は必要ですか?この診断方法で木造住宅を今すぐチェック!

投稿日:2018年01月24日

 

耐震診断は必要ですか?この診断方法で木造住宅を今すぐチェック!

あなたがお住まいの木造住宅。

十分な耐震性能を持っていますか?

 

古くは阪神淡路大震災。

2004年の新潟県中越地震。

 

2011年には東日本大震災。

そして、2016年、熊本地震。

 

震度7という巨大地震が、日本で起こっています。

 

この状況を見ていると、今まで頻繁に地震が起こらなかった地域でも、地震が起こらないという保証はどこにもありません。

 

そこで、今回は災害が起こってから「あのときにやっておけば・・・」と後悔しないために、あなたの住宅が持っている耐震性能がわかる方法を紹介します。

 

1: 建築年数でチェック

 

 建築年数でチェック

耐震性能を知るためには「耐震診断」を受ける必要があります。

 

しかし、診断を受ける前に、自分で判断する方法があります。

 

その方法とは、自宅が建てられた年数。

 

耐震基準には「新耐震基準」と「旧耐震基準」の2つがあります。

 

新耐震基準は、198161日に改正された基準でして、この日付よりも以前に建てられた住宅は「旧耐震基準」ということになります。

 

そこで確認します。あなたの住宅は、どちらでしょうか?

 

旧耐震基準に該当する場合は、耐震診断を受けることをおすすめします。

 

 

ここで1点、注意しておくことがあります。

 

それは、もしあなたの住宅工事が完成した日が1982610日だった場合でも、新耐震基準と旧耐震基準の判断は、完成日では行わないということなのです。

 

では、どの日が判断基準の日付となるのかというと、工事を行う前に自治体に建築確認申請が認証された日なのです。

 

ということは、建築確認済証の交付が19815月だった場合、19816月以前と判断されることから「旧耐震基準」の住宅とされ、耐震診断を受けることが勧められます。

 

2: 新耐震基準に該当しているかチェック

 

新耐震基準に該当しているかチェック

まずは、先ほども出てきました「建築確認済証」を用意しましょう。

 

建築確認済証が用意できましたら、公布日を見てください。

日付はいつになっているでしょうか?

 

1981年6月以降なら、新耐震基準を満たしていることになります。

 

ここで「建築確認済証」が見あたらないという方もいらっしゃることでしょう。

 

その場合、残念ながら「建築確認済証」は再発行されません。

ということは、建築確認済証から公布日を見ることができないのです。

 

そこで、別の資料を活用します。

その資料とは、建築確認を取ったことがわかる書類である「台帳証明書」。

 

この台帳証明書には、建築確認が行われたかどうか、いつ交付されたのかがわかります。

この書類は自治体の窓口から申請すれば発行してくれますので「建築確認済証」が見あたらない場合は活用してください。

 

しかし、台帳証明書も古すぎる建物の場合、自治体が破棄していることがあります。

その場合、建築年数はわかりませんし、台帳証明書が破棄されるくらい築年数が経過しているということですから、耐震診断を受けることが勧められます。

 

3: 耐震診断セルフチェックをやってみよう

 

耐震診断セルフチェックをやってみよう

次の項目のチェックをやってみてください。

 

あなたのお家は、すべてクリアしているでしょうか?

 

  • 築年数は30年以上経過している
  • 今までに地震や水害の影響で、床下や床上浸水等の災害にあったことがある
  • 過去、シロアリの被害にあったことがある。または、現在被害にあっている。
  • 瓦など重量のある屋根材を使っている
  • 建物の中に吹き抜けがある
  • 立地の都合などで、建物の構造が複雑な形になっている

 

 

上記のセルフチェックに、ひとつでもチェックが入った場合、耐震診断をお勧めします。

 

特に災害などによる浸水、シロアリの被害は思っている以上に深刻な場合もあります。

 

「転ばぬ先の杖」ではありませんが、19816月以降に建築された建物であっても、一度は耐震診断を受けておくと安心して暮らすことができます。

 

4: 耐震診断を受けることが望ましい場合

 

耐震診断を受けることが望ましい場合

ここまでお話しましたように、旧耐震基準の建物、そもそも建築されたのがわからない住宅。

 

災害などで被害にあった建物の場合「耐震診断」を受けておきたいですね。

 

 

耐震診断の申し込み方としては、自治体に申請する方法と、民間業者へ依頼する方法があります。

 

自治体へ申請すると、自治体から診断士を派遣してくれます。

この場合、費用も低額または無料の場合もありますから、まずはこちらを活用してください。

(自治体によっては助成制度があります。あなたがお住まいの自治体窓口にお問い合わせください。)

 

5: 耐震リフォームを行うときの流れ

 

耐震リフォームを行うときの流れ

それでは、耐震診断を受けた後、改修が必要となった場合の流れを紹介します。

 

(1)診断結果から、耐震改修計画を立てます

 

診断結果を元に専門家が詳しくあなたに説明してくれます。

改修に必要な箇所、予算、あなたの希望をやりとりし、具体的な改修工事の計画ができあがります。

 

このとき、疑問点や質問が出てきたら、遠慮することなく質問してください。

 

(2)作成した改修計画を元に見積もり

リフォーム業者が耐震改修計画を元に、具体的な見積もりを行います。

 

このとき、見積もりは3社程度へ同時にお願いするのがいいですね。

そして、その中から、あなたの納得できるところと契約し、工事に入ってもらうのがベストです。

 

(3)この後、実際に工事に入ります。

契約が済みましたら、スケジュールに沿って工事がスタートします。

 

 

各自治体によっては、工事費を補助してくれる制度や、融資してくれる制度もあります。

あなたがお住まいの自治体窓口へ確認しておかれることをお勧めします。

 

6: まとめ

 

地震はいつ起こるかわかりません。

そして、どこで起こるかもわかりません。

 

もし、あなたのお家が旧耐震基準なら、早めに耐震診断を受けておいてください。

 

大きな災害が起こる前に、改修できるところは改修し、安心安全に暮らしたいものです。

 

 

耐震診断について「自分の家はどうなんだろう」と思われたのなら、遠慮なくベルズへお問い合わせください。

 

丁寧にお話を伺わせていただき、あなたの力になれるアドバイスや提案をお約束します。